近年では建材費の高騰化やコロナウイルスの影響もあり、建築業界は危機的な状況であると言えます。

時代の流れに少しでも乗り遅れてしまえば、生き残っていくことは難しいでしょう。そんな建設業には『建設DX』と呼ばれる新たな変化が訪れているのをご存知でしょうか？

建設DXとは一体何なのか、そして今後の必要性についてを分かりやすくご紹介します。

『建設DX』とは？

建設DXとは、建設業にデジタル技術を採用し、さまざまな課題を乗り越えていく取り組みのことを言います。

DXは『デジタル・トランスフォーメーション』の略で、建設業だけでなく、多くのビジネスシーンで注目を集めています。　　　　　　

 建設業には多くの問題があります。例えば人材不足であったり、働き方改革に対応できていない現場が多いこと、さらには生産性の低さなどに悩まされている企業も少なくないのではないでしょうか？　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 

 DX化を図ることができれば、このような問題点を大きく改善することができるようになります。

〈DXの主な事例〉

以下に紹介する会社は、どれもDX認定を取得している建設会社です。実際にどのような活動を行っており、どういった効果が期待できるのかを見てみましょう。

① H 建設株式会社　コミュニケーションツールのDX化

ヒューマンエラーの１つである『連絡ミス』をなくすべく、H 建設株式会社ではコミュニケーションツールをDX化することで問題を解決させました。 

主にクラウドをベースにしたツールを利用することによって、作業に必要な書類や写真、業者間でのデータ共有をスムーズに行うことに成功しています。

 クラウドを利用すれば大量のデータも管理しやすく、効率の良い作業を行うことができるので、生産性を大きく向上することが可能になりました。DX化はどうしてもコストが必要となってしまいがちですが、中小企業でも対応できるものの中で、効果的な対策ができていると言えるでしょう。

②株式会社Ｇ組　リアルタイム経営

施工管理において熟練社員の経験や勘を頼りに作業してしまっていることはありませんか？このような方法はある程度は必要であるのは分かりますが、これでは新しく入ってきた人員は即戦力になりにくいですよね。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

そんな問題点を解決したのが株式会社Ｇ組の『リアルタイム経営』です。

業務データを共有し、AIに分析をさせリアルタイムで全社員がアクセスできるような仕組みを作り上げました。社員はタブレットからデータをいつでも確認・共有を行うことができるため、若い社員もデータを元に作業を行うことができるようになったのです。

今まで経験がないために上手く仕事ができなかった若手社員も効率の良い作業ができるようになりますし、仕事をしやすい環境であることから人材確保にも有利に動くことでしょう。

〈なぜDXは必要なのか？〉

 そもそもDXは作業効率を向上させ、人手不足の状況でも負担のない業務を行えるようにする取り組みの１つです。

働き方改革による労働時間の短縮もあり、現在の作業を改革後にも継続して行うには必要不可欠であるといって良いでしょう。また他社がDXを取り入れている中で、自社だけがDXを取り入れることができなければ、受注できる量にも限りが出てしまうことから時代に取り残されかねません。

DXは人員削減や生産性を向上させるだけでなく、技術継承もデータで容易に行うことができるメリットもあるので、今後、品質の安定や安全性を継続していく上でも必要なものであることがわかります。

【まとめ】

いかがでしたでしょうか？近年では建設業だけでなく、さまざまな企業でDXを取り入れる動きがあります。まさにDXは今の時代の最先端であることに間違いはないでしょう。

デジタル技術の活用はコスト的にも難しい部分はあるかもしれませんが、Ｈ建設株式会社のようにシンプルで軽微なシステムから取り入れ、基本的な環境から改善を行うだけでも大きな違いがあります。

まずは身近なところから改善を始め、今後の新たな経営計画の１つとして考えていくとよいでしょう。 最後までご覧いただきありがとうございました。